株式会社 地水環境研究所

技術情報　その２　地球温暖化の「実感」を考える　

●「地球温暖化」は疑いようのない事実？！

気候変動に関する政府間パネル（IPCC）の第５次評価報告書によると、19世紀後半以降、世界平均地上気温が上昇していることは確実であり、1880年から2012年の間に0.85℃上昇したとされています。そして、この地球全体に及ぶ温暖化の原因は産業革命以降に排出された人為的な温室効果ガス（二酸化炭素）であると指摘しています。地球温暖化の原因が、本当に人為的に排出された二酸化炭素なのか？太陽活動の変動など他の要素はありえないのか？いわゆる「懐疑派」ならずとも様々な意見や考え方があるところですが、「主流派」と呼ばれる気象や気候の研究者はあくまで二酸化炭素犯人説を頑なに採用し続けています。また、「懐疑派」のなかには、地球は今後寒冷化に向かう可能性が大きく、寒冷化への備えが絶対必要・・・との説を唱える研究者もいます（マスコミにはほとんど取り上げられませんが）。ともあれ、自然科学に携わるものとして、気候変動問題から目が離せない状況が、今後も続いていくものと考えています。


●「地球温暖化」と「都市化・ヒートアイランド現象」がちゃんぽんになっている！

さて、この100年あまりで平均約１℃上昇したという気温。
「１℃も上がった」というより「１℃しか上がってないの？」というのが生活実感ではないでしょうか？

この「100年で１℃上昇」という数値と生活実感（特に都市生活者）が一致しない原因は、地球温暖化（グローバルウォーミング）と、
都市化の進行による地表面の変化や排熱の増加によるヒートアイランド現象の影響が「一緒くた」になっているからです。

以下に示すグラフは、気象庁がホームページ上で公開している過去の気象観測データ（月平均気温）をダウンロードして、気温の平年値からの
偏差について移動平均値を計算して、経年変化を割り出したもの、つまり「気象観測地点ごとの温暖化傾向」を割り出した図になります。

関東地方の主要都市（前橋・宇都宮・水戸・熊谷・東京・横浜）の気温変化は、最近100年間では1.46〜3.07℃上昇していますので、明らかに
グローバルウォーミングよりも大きい。特に東京は最近100年間で３℃の上昇。都市部での生活実感としては、このあたりではないでしょうか？

　　　■北関東の主要都市の気温傾向■


　　　■南関東の主要都市の気温傾向■



一方、北日本・東日本の太平洋側にある気象観測点（根室・宮古・石巻・小名浜・銚子・勝浦）の気温変化は、最近100年間では0.60〜1.63℃の
上昇で、平均すると約１℃となり、グローバルウォーミングとほぼ同じ数値になります。

　　　■北日本の海岸部の気温傾向■


　　　■東日本の海岸部の気温傾向■



●「地球温暖化」と「都市化・ヒートアイランド化」をわけてみたら・・・

ここまで割り出した関東地方の都市部と海岸部の気温変化の傾向から、「地球温暖化」による上昇分と「都市化・ヒートアイランド化」の上昇分を
仕分けしてみます。ここでは、都市部６地点の平均を関東の平均的な温暖化傾向（平均値Ａ）、海岸部６地点の平均をグローバルな温暖化傾向
（平均値Ｂ）、平均値Ａ−平均値Ｂを関東地方に特有（ローカル）な気温変化＝都市化ヒートアイランド現象による上昇分、と仮定しました。
また、過去100年間の傾向だけでなく、最近50年間、平成元年以降の期間、の３つの期間について、それぞれ比較しました。



出てきた数値を素直に解釈すると、関東における温暖化（気温の上昇）の特徴は、次のようにまとめられます。
※これらの特徴は、気象庁がまとめている見解と、おおむね一致するか、少なくとも矛盾しない結果です。

○最近100年間では、都市化による気温上昇とグローバルな温暖化は、ほぼ同じ比率である。
○最近50年間は、最近100年間の平均よりグローバルな温暖化の速度が増している（約２倍）。
○近年（平成以降）では、都市化の進行やヒートアイランド現象の影響がより大きくなっている。

いわゆる地球温暖化対策（二酸化炭素排出量の削減）については、これまで数々の施策が取り組まれていますが、
屋上緑化や水辺環境の整備など、都市部でのヒートアイランド対策の重要性が、相対的に増していると考えられます。


●最後にひとこと・・・

地球温暖化については、ＩＰＣＣや気象庁の発表だけに頼るのではなく、観測された気温データを自前で処理して調べておこう・・・
思い立って、数年前から時間を見つけては、過去の気温データのダウンロードや統計処理、グラフの作成を続けていました。

あるとき気づいたのですが、
「いつのまにか過去の気温データが変更（差し替え）されている」
ことが多々ありました。

気象庁の説明によると、元々のデータが不適切な要素を含んでいる場合があったので「補正した」ということらしいのですが、
一度公表した数値をあとから「補正」して差し替える・・・というのは、いかがなものでしょうか？
少なくとも、自分の所属する業界（地質調査業もしくは建設コンサルタント）では、精査のうえ一度公表した「元データ」については
物理的な測定ミスや論理的な間違いが明らかな場合など、よほどのことがない限り、補正とか差し替えは許されません。
（おいそれと「元データ」を取り替えるような輩は当然のように駆逐されます・・・）

おそらく、よかれと思って「補正」したのでしょうが、データの信憑性にかかわる大問題です。
この点だけは、キッチリ指摘をしておきたいと思います。
（気象データの取得や処理には膨大な人的資源や経費がかかっていることは重々承知しております）